アメリカ
北米大陸に位置するアメリカ合衆国は、５０州と連邦区から成る世界有数の大国である。大西洋から太平洋にまたがる広大な国土をもち、多様な自然環境と民族構成を背景に独自の歴史と文化を形成してきた。近代以降、アメリカは産業化と科学技術の発展を通じて世界経済を主導し、同時に民主主義や自由、個人主義といった理念を掲げて国際秩序に影響を与えてきた。一方で、奴隷制や人種差別、格差問題など内在的な矛盾も抱え、常に理想と現実の間で揺れ動いてきた国家でもある。
地理と国家の基本構造
アメリカ合衆国は北でカナダ、南でメキシコと国境を接し、東に大西洋、西に太平洋をのぞむ。ロッキー山脈やミシシッピ川流域、グレートプレーンズなど多様な地形が存在し、豊富な資源が経済発展の基盤となってきた。首都はワシントンD.C.で、最大の都市圏はニューヨークである。政治体制は連邦共和制であり、各州が独自の憲法と議会をもつ一方、連邦政府が外交・防衛・通貨などを担う。こうした連邦制は、多様な地域社会を統合しつつ自治を認める仕組みとして機能している。
先住民社会とヨーロッパ諸国の進出
ヨーロッパ人の到来以前、北米大陸には多様な先住民社会が存在し、農耕・狩猟・交易などを通じて独自の文化を発展させていた。１５世紀末以降、コロンブス航海を契機にスペイン、イギリス、フランスなどの列強が進出し、沿岸部から植民地支配を広げていく。天然痘などの疫病や土地収奪、武力衝突により、先住民社会は大きな打撃を受けた。後に成立するアメリカ国家は、こうした先住民を排除・同化していく歴史と深く結びついており、今日でも先住民の権利や歴史認識は重要な社会問題となっている。
独立革命と立憲主義の成立
１８世紀後半、イギリス本国による課税強化や植民地統治への不満から、北米の１３植民地で抵抗運動が高まった。１７７６年に独立宣言が採択され、「すべての人は生まれながらにして平等である」という理念が掲げられる。独立戦争を経てアメリカ合衆国は主権国家として承認され、１７８７年には成文の連邦憲法が制定された。この憲法は三権分立と連邦制を原則とし、後に権利章典が追加されることで、言論の自由や宗教の自由など基本的人権の保障が明文化された。こうした立憲主義は後の世界諸国にも大きな影響を与えた。
西部開拓と南北戦争
アメリカは１９世紀に入ると、ルイジアナ買収やメキシコからの領土取得などを通じて西へと領土を拡大していった。西部開拓は農地や資源を求める入植者を惹きつける一方、先住民の土地剥奪と武力衝突を伴った。また、南部ではプランテーション農業と黒人奴隷制が発展し、北部の工業資本主義と利害が対立するようになる。奴隷制の拡大をめぐる対立はついに１８６１年の南北戦争に至り、４年に及ぶ内戦の末、連邦政府が勝利した。奴隷制は廃止されたが、人種差別と経済的不平等はその後も長く残り、アメリカ社会の根源的課題となった。
産業化、移民社会、都市の発展
南北戦争後、アメリカは鉄道網の整備や大量生産方式の導入により急速に産業化を進めた。鉄鋼業や石油産業、電気産業が発展し、巨大企業が誕生する。ヨーロッパやアジアから多くの移民が流入し、工場労働や鉱山開発に従事したことで、多民族・多宗教の社会が形成される。都市部では高層建築や交通網が整備される一方、スラムや劣悪な労働環境といった問題も生じた。労働運動や女性参政権運動など、市民による改革の動きが活発化したのもこの時期である。
世界大戦と冷戦構造の中のアメリカ
２０世紀になると、アメリカは第一次世界大戦・第二次世界大戦に参戦し、戦後の国際秩序を主導する立場に立った。第二次世界大戦後には核兵器と軍事力、経済力を背景に「超大国」となり、ソ連を中心とする社会主義陣営と対立する冷戦構造が形成される。マーシャル・プランや国際機関を通じて資本主義陣営の結束をはかる一方、朝鮮戦争やベトナム戦争などの地域紛争に介入し、内外で激しい賛否を呼んだ。冷戦の終結後も、アメリカは軍事・金融・文化の面で世界的な影響力を維持している。
現代社会と文化的影響力
現代のアメリカは、情報技術産業や金融サービスを中心に、高度な知識経済を展開している。シリコンバレーに代表されるIT企業群や、ニューヨークの金融市場は世界経済の重要な拠点である一方、格差拡大や医療・教育へのアクセスの不平等が社会問題として指摘されている。政治面では２大政党制のもとで選挙が行われ、連邦と州の権限配分をめぐる議論が続いている。文化面では、ハリウッド映画やジャズ、ロックなどの音楽、ファッションやスポーツが世界中に広まり、人々の生活様式や価値観に影響を与えている。また、現代思想ではサルトルやニーチェといったヨーロッパの哲学が大学教育や知識人文化を通じて受容されており、倫理や政治思想の議論に取り入れられている。自然科学や工学の分野では、電圧の単位であるボルトなど、物理学の基本概念を通じて科学教育が行われ、研究大学と企業研究所が連携して新技術の創出を進めている。