PoB
PoB（プルーフ・オブ・バーン）とは、ブロックチェーン上でコインを実際に使えないアドレスへ送金し、意図的に焼却（バーン）することでネットワークへの貢献度を証明するコンセンサスメカニズムである。従来のPoW（Proof of Work）やPoS（Proof of Stake）とは異なり、ブロック作成者が計算リソースや保有トークン量を競うのではなく、焼却したコインの総量が選出基準となる点が特徴とされる。焼却されたコインは再度使用できなくなるため、その行為自体がコストを伴う資源の犠牲とみなされる。これにより、ネットワークの正当性を保ちながら、PoWほどの電力消費を必要とせず、PoSほど大きな初期資本を要しない仕組みとして注目されている。
コンセンサス機構の背景
ブロックチェーンが安全に動作するためには、正当な取引だけを承認する仕組みが必要とされる。PoWでは計算力を提供し、PoSでは多くのトークンを保有することが正当性を担保する基盤となってきた。一方で、電力資源の大量消費や大口投資家が有利になる偏りなどの課題が指摘される状況にある。こうした背景のなかで注目を集めるのがPoB（プルーフ・オブ・バーン）であり、コインを焼却する行為そのものをコストと見なすことでセキュリティと分散性を両立させようとする試みが行われている。
PoBの仕組み
PoB（プルーフ・オブ・バーン）の基本的な流れは、まずネットワーク参加者が自らのコインを使いみちのないアドレスへ送ることでバーンを実行し、それによって得られる「バーン量」をもとにブロック作成権を得るというものである。この際、焼却されたコインは経済活動に再利用されないため、実質的にネットワークの安全性に寄与する担保となる。コインを焼却した分だけブロック承認の権利が高まり、報酬として新規に生成されるトークンや手数料を得ることができる仕組みとなる。
コインバーンと経済的インセンティブ
コインを焼却する行為は資金を失うリスクを伴うため、報酬構造が適切に設計されていなければ誰も参加しない懸念がある。そこでPoB（プルーフ・オブ・バーン）を導入するプロジェクトでは、焼却したコインの量に応じてトランザクション手数料や新規発行分から一定のリターンを受け取れるようにするなど、経済的インセンティブを設計する必要がある。コインバーンによる供給量の削減が価格上昇要因となる場合もあり、これらを総合的に考慮した仕組みづくりが重要とされる。
セキュリティ面への影響
ブロックチェーンを攻撃するには、通常はマイニング能力やトークン保有量の過半数を得る必要があるが、PoB（プルーフ・オブ・バーン）では多量のコインを焼却する必要があるため、攻撃者側に大きな金銭的損失が生じる。さらに、一度焼却されたコインは復元できないため、攻撃の失敗は取り返しのつかない損害となる。こうした特性によって攻撃抑止力が高まり、不正な挙動を防ぐことが期待される反面、ネットワーク初期段階ではバーンするコイン量の管理や焼却行為に対する十分な動機づけが課題となる場合もある。
具体的な導入事例
実際にPoB（プルーフ・オブ・バーン）を用いているプロジェクトとして、Counterpartyなどが挙げられる。Counterpartyではビットコインの一部をバーンすることで新トークンを発行する仕組みを導入し、既存のビットコインネットワークを活用しながら独自の機能を実装している。焼却されたコインは二度と使用できないため、Counterpartyのトークン発行は完全にビットコインの供給犠牲に基づいている点が特徴的である。
Counterpartyの例
Counterpartyの利用者はビットコインをバーンアドレスへ送金し、その後に得られるXCPトークンを使って独自資産の発行や分散型取引などを行うことができる。PoB（プルーフ・オブ・バーン）はこうした仕組みによって、既存のビットコインのセキュリティを活かしつつ新たなユーティリティを提供する手段として機能している。コインバーンによる一定の希少性と引き換えに、ネットワーク参加者は新たなトークンやサービスへのアクセスを得るインセンティブを持つことになる。
PoBのメリットと課題
PoB（プルーフ・オブ・バーン）はPoWに比べて電力消費が少なく、PoSほど大きな初期資本を必要としない点が利点とされる。また、コイン供給の一部を焼却するため、インフレ抑制効果が見込める可能性がある。しかし一方で、コインを焼却する行為への参加意欲を高める報酬設計が難しく、ネットワークの初期には十分な分散性を確保できないリスクがある。さらに、新規プロジェクトの場合はトークンの市場流動性やバーンに要する費用対効果など、多面的な検証が必要となる。
他のコンセンサスとの比較
PoB（プルーフ・オブ・バーン）は、PoWやPoSといった主流のコンセンサス方式と比べて採用例が少ないが、技術的・環境的なメリットを持つ選択肢として研究が進められている。PoWでは計算能力を、PoSではトークン保有量を、そしてPoBではバーンされたコイン量をもとに正当性を担保するという形であり、それぞれが異なるセキュリティモデルとリスク分散を提供している。特に環境負荷への関心が高まるなか、電力消費の低減を目指すブロックチェーン設計者にとって、PoB（プルーフ・オブ・バーン）は将来性のある検討対象といえる。