ドイツの反乱｜ドイツ諸邦の蜂起と民族意識

ドイツの反乱

ドイツの反乱とは、1830年の七月革命の影響を受けて、ドイツ連邦内の諸邦で起こった自由主義的・立憲主義的な運動の総称である。市民や学生、教養市民層が中心となり、検閲の緩和や憲法の制定、代表制議会の拡充などを要求したが、多くは保守的諸侯とメッテルニヒの指導するウィーン体制によって抑え込まれた。ただし、この運動はのちの1848年のドイツ革命へとつながる伏線となった点で重要である。

ウィーン体制下のドイツ連邦

ナポレオン戦争後のウィーン会議では、ドイツ地域は多数の中小邦からなるドイツ連邦として再編された。この体制は、オーストリアとプロイセンを中心とする保守的諸侯が、革命とナショナリズムの高まりを抑え込むことを目的としていた。連邦議会は存在したものの、主導権は大国に握られ、統一国家形成や自由主義的改革はほとんど進まなかった。

七月革命の波及と市民層の不満

1830年のフランスでの七月革命は、絶対王政に対する市民の勝利として、ヨーロッパ各地に大きな衝撃を与えた。ドイツでも、商工業の発展にともなって台頭したブルジョワジーや、大学を拠点とする学生層が、言論の自由や政治参加の拡大を求めるようになっていた。とくに、検閲制度や警察的監視、保守的官僚制への不満が高まり、フランスに倣った改革要求が各地で噴出した。

ザクセンやブラウンシュヴァイクの蜂起

ドイツの反乱は単一の大規模革命ではなく、複数の邦で起こった蜂起や運動の集合体である。ザクセンやブラウンシュヴァイク、ヘッセンなどでは、自由主義的官僚や市民が中心となり、専制的な君主や不人気な大臣の退陣、立憲的な憲法の制定を要求した。ブラウンシュヴァイクでは、反動的な公爵が民衆の暴動により退位に追い込まれ、新政権が比較的自由主義的な憲法を約束したとされる。

メッテルニヒ体制と弾圧

こうした動きに対し、オーストリア宰相メッテルニヒは、連邦内の秩序を乱すものとして警戒し、諸侯と協調して運動を抑圧した。すでに1819年にはカールスバート決議によって大学・出版への厳しい監視体制が敷かれており、1830年代の運動に対しても、軍隊の投入や指導者の追放・投獄といった強硬策がとられた。その結果、ドイツの反乱は短期間で沈静化し、フランスやベルギーの独立のような政体変革には至らなかった。

ドイツ民族運動と自由主義思想との関係

ドイツの反乱に参加した人々の多くは、単に自国の政治改革を求めただけでなく、分裂したドイツを将来統一国家としてまとめ上げるという理念も共有していた。ナポレオン時代以降のナショナリズムの高まりのもと、共通の言語と文化をもつドイツ民族が、連邦の枠をこえた国家を形成すべきだという意識が広がっていたのである。こうした民族運動と自由主義思想の結びつきは、ポーランドでのポーランドの反乱とも共通する特徴であった。

1848年革命への連続性

1830年代の諸邦における挫折にもかかわらず、ドイツの反乱で示された要求は消えることなく、知識人や市民社会の中に蓄積されていった。経済的には関税同盟の進展によってドイツ諸邦の結びつきが強まり、政治的には議会制・憲法・統一国家を求める声が次第に広がったのである。この蓄積が臨界点に達したとき、ヨーロッパ全体を揺るがす1848年の「諸国民の春」と呼ばれる革命運動となって噴出し、ドイツでもフランクフルト国民議会が開かれることになる。