核融合反応
核融合反応とは、2つ以上の軽い原子核が衝突して、より重い原子核へと結合する過程である。質量が一部エネルギーとして変換されるため、巨大な熱と放射線を放出する。宇宙においては恒星内部で日常的に進行しており、そのエネルギーこそが太陽や星々の輝きの源である。地球上でのエネルギー源として期待が高まる一方、技術的障壁や安全対策の課題も残されている。
概要
人類は長らく石炭や石油などの化石燃料に頼って発電を行ってきたが、資源の有限性や環境負荷の高さが深刻化している。その代替となるクリーンエネルギーとして注目されているのが核融合反応である。燃料となる重水素や三重水素は海水などからの抽出が可能で、理論的には莫大な電力を生み出せるとされる。
仕組み
原子核は陽子と中性子で構成されているが、同じ電荷をもつ陽子同士は強烈に反発する。このクーロン障壁を超えるには極めて高温かつ高圧の環境が必要になる。そこで超高温状態のプラズマを磁場によって閉じ込め、原子核同士を十分に近づける技術が用いられる。核力がクーロン斥力を上回る条件になれば核融合反応が生起する。
核融合発電
重水素と三重水素の原子核をプラズマでぶつけて核融合反応を起こし、生じた熱を使い発電する。発電時に二酸化炭素(CO2)を排出しない次世代エネルギーと期待される。1億度Cのプラズマを維持し続け、持続的に核融合反応を起こす。 https://t.co/j12cRQ1ZlQ pic.twitter.com/SIoREM3ihh— Menami Ryo_san (女浪 龍_参) (@IiMenami) February 23, 2023
歴史的背景
核エネルギーの研究は20世紀初頭の原子核理論の確立から加速した。第二次世界大戦後、原子力発電に続く形で核融合の研究が本格化し、各国が競い合うように実験炉を建設してきた。特に1960年代以降はトカマク型装置が高性能を示し、国際共同研究へと発展していった。現在は欧州を中心に国際熱核融合実験炉ITERが建設中である。
それを差し引いても、太陽が核融合反応によってエネルギーを放出しているのが分かったのは、歴史的にみれば比較的最近のことだしなぁ
それを考えると、「太陽が(酸化反応で)燃えている」という捉え方をするのも、凄く直感的な感じ方なんだなぁと
— 鉄乃 鉄機@メカ/ロボット描き (@robo_robotarou) February 28, 2017
太陽との関係
太陽は主に水素を核融合させてヘリウムを生成している。太陽内部の高密度・高温環境では陽子同士が衝突を繰り返し、徐々に重い原子核へと変換される。この際に放出される莫大なエネルギーが太陽光として地球に到達し、地球上の生態系を支えている。すなわち核融合反応は宇宙スケールで見れば最も基本的なエネルギー生成手段といえる。
1.5億km遠くから地球を照らす太陽。なんと太陽の表面温度は6000K、周りの大気層(コロナ)はさらに驚異の100万Kにも達しています。この熱さの背後には「核融合反応」という反応が関係しています。軽い原子核が結合して重い原子核を作り出すこの反応が、太陽が放つ光と熱の大部分を生み出しているんです! pic.twitter.com/0jjq2VVSQh
— ちーがくん|地学図解 (@spEarthScience) January 18, 2025
主要な方式
- トカマク型:強力な磁場でドーナツ型のプラズマを閉じ込める代表的方式
- 慣性閉じ込め型:レーザーや粒子ビームで燃料ペレットを一気に高密度へ圧縮する方式
- ステラレーター型:螺旋状に配列したコイルでプラズマを安定的に閉じ込める方式
開発上の課題
実験炉からの電力出力を商用レベルに引き上げるには、長時間プラズマを維持する技術や材料の耐久性、発電効率など様々な要素を同時に高めねばならない。さらに超高温プラズマの安定性を確保するための制御技術も未解決の問題が多く、経済的にも相当な投資が必要である。
プラズマ制御技術
内部温度が1億Kにも達するプラズマを逃がさず維持するには、トカマクの磁場の最適設計や、プラズマ周辺を冷却するダイバータ技術などが鍵を握る。加熱方式としては高周波加熱や中性粒子ビーム入射など複数が併用されることが多い。制御に成功すれば核融合反応の高出力化が期待できる。
燃料と生成物
主流の研究では重水素と三重水素を利用するが、今後はヘリウム3の活用も視野に入っている。一連の核融合反応で生じるヘリウム核が核融合炉内部に与える熱負荷や材料損耗も考慮が必要になる。一方で二酸化炭素などの温室効果ガスはほとんど発生しないため、環境負荷は比較的低いとされる。
経済的側面
実用化に成功すればエネルギー自給率の向上や化石燃料依存からの脱却が期待できるが、初期投資や研究開発コストは莫大である。国際的枠組みで負担を分担する動きもあるが、商用炉の建設と維持にかかる費用をどのように回収していくかは未だ不透明である。加えて技術の成熟度が十分でない段階では政策支援が不可欠とされる。