株式オプション取引
株式オプション取引とは、特定の株式を将来のある時点までに、あらかじめ決めた価格で「買う権利」または「売る権利」を売買するデリバティブ取引である。権利を買う側は対価としてプレミアムを支払い、売る側はプレミアムを受け取る代わりに、相手が権利行使を選んだ場合の履行義務を負う点が中核となる。
基本構造と用語
オプションには、買う権利（コール）と売る権利（プット）がある。あらかじめ定める価格は権利行使価格、期限は満期日と呼ばれる。満期時点の市場価格が権利行使に有利な状態をイン・ザ・マネー、不利な状態をアウト・オブ・ザ・マネーといい、損益はプレミアムの支払・受取を含めて確定する。
- プレミアム：権利の価格であり、需要と供給で変動する
- 権利行使：期限内または満期に、権利を実際に使うこと
- 建玉：保有中のポジションを示す
価格を左右する要因
オプション価格は、原資産価格、権利行使価格、残存期間、金利、配当見込み、そしてボラティリティの影響を強く受ける。とりわけボラティリティは将来の変動幅への市場の織り込みであり、同じ株価水準でも不確実性が高いほどプレミアムが上がりやすい。残存期間が短くなるほど時間的価値が減少する性質も重要である。
グリークスの役割
リスク把握にはグリークスが用いられる。Deltaは株価変動に対する感応度、GammaはDeltaの変化、Thetaは時間経過の影響、Vegaはボラティリティ変化の影響を表す。これらを踏まえ、保有目的に沿って損益分布とリスク量を点検することが実務的である。
取引の形態と流れ
取引形態は、取引所で標準化された条件で売買する上場取引と、当事者間で条件を定める店頭取引に大別される。上場取引では清算機関を通じた決済が行われ、売り手には追加差し入れを含む証拠金管理が求められる。一般に、注文、約定、日々の評価、満期の清算または権利行使という順で進む。
活用場面
株式オプション取引は、株価下落への備えとしてのヘッジ、保有株式の収益機会の設計、イベント前後の変動に備えたリスク調整などに利用される。現物株だけでは作りにくい損益形状を組み立てられる点が特徴であるが、戦略の理解不足は損失拡大につながるため、目的と許容損失を先に定義する必要がある。
主なリスクと留意点
権利の買い手は支払ったプレミアムが最大損失となりやすい一方、売り手は損失が大きくなり得る。急変動や流動性低下で想定価格での売買が難しくなることもある。さらに、証拠金不足による強制決済、権利行使のタイミング、配当・権利落ちを含む価格調整など、運用上の論点が多い。したがって、リスク管理として、建玉の上限、損切り条件、必要資金の余裕、シナリオ別の損益確認を手順化しておくことが要点となる。