市易法
市易法は、北宋の神宗期に王安石が推進した経済政策（新法）の一つで、国家が都市商業に公的資金を投入して流通を安定させ、物価の乱高下を抑えつつ財政収入を確保しようとする制度である。政府は市中に「市易務」などの機関を設け、資金や物資を融通して小商・中小手工業者の取引を支援し、大商人の独占や高利貸しの横行を抑制することを狙った。農村金融を担う青苗法が生産段階を対象としたのに対し、市易法は流通・販売段階に介入する点に特徴がある。
導入の背景――宋代商業の伸長と物価変動
宋代は流通網の発達と都市人口の増加により商業活動が拡大した。他方で、季節要因や輸送事情、地域間格差により価格は変動しやすく、豪商の買い占め・囲い込みが市場を不安定化させる事例が見られた。王安石は新法全体の構想の中で、流通段階の不安定が生産・租税へ波及することを問題視し、市易法を通じて国家が「資金・在庫」のクッションとなることで安定的な取引環境を作ることを目指した。
制度の仕組み――公的信用と在庫調整
市易法の基本は、官が信用と資金を供給し、必要に応じて商品を買い入れ・貸し付け・再販して取引を円滑化する仕組みである。具体的には、(1)季節的に資金が不足する商人・職人への低利融資、(2)売れ残り時の公的買い上げ、(3)不足地への官による移送・販売などを組み合わせ、過度の値上がり・値崩れを抑えた。これにより市場の薄い地域・時期でも一定の流通量を確保する設計であった。
運用組織と財源
実務は都市部の「市易務」等が担い、中央の方針に基づいて諸路へ展開した。財源は公的資金（官庫）に加え、均輸法など他新法による歳入増と連動して確保された。貸付は担保・保証や実績に応じて枠を定め、過度な滞留を防ぐため返済期限と管理帳簿が整備された。こうした事務の標準化は、王安石が設けた立案機関による細則整備と現地フィードバックに支えられていた。
政策目的――三つの安定軸
- 物価の安定：供給過不足が生む極端な変動を緩和し、都市生活と租税価格を安定化する。
- 流通の安定：資金繰り難による取引停滞を防ぎ、地域間の需給調整を容易にする。
- 財政の安定：取扱い利潤・手数料・差益を歳入の一部として取り込み、軍事・公共支出を下支えする。
効果と波及――商人層・庶民・財政への影響
市易法は、中小商工層に公的信用を供与した点で一定の支援効果をもたらした。他方、大商人に対しては買い占めや利鞘独占の余地を縮小させ、価格形成に対する官の影響力を強めたため、反発も生じた。短期的には一部地域で価格の平準化が進み、在庫調整の機動性が増したと評価されるが、運用が硬直化すると「目標額達成のための過度な貸付」や形式的な取引が誘発され、現場の負担感を高める副作用も指摘された。
批判と論争――旧法党の指摘
司馬光ら旧法党は、国家の商業介入が市場の自律的調整を歪め、官吏の裁量と汚職の温床になり得ると批判した。彼らは、(1)官の価格判断は情報偏差を避けにくい、(2)貸付は政治的圧力で不良債権化しやすい、(3)短期の財政補填が長期の産業活力を損なう、という点を強調した。市易法は理念面で公益を掲げつつも、実務の質と統制が成否を分ける政策であることが論争の中で浮き彫りになった。
新法群との連関――青苗法・均輸法・募役法
市易法は、新法群の中で流通段階を担当し、青苗法（生産資金の供与）と均輸法（地域間輸送と価格平準）と機能的に連携した。さらに募役法が現金納付による賦役の近代化を進め、貨幣経済の進展とともに財政の現金収入基盤を強化した。これらは相互補完的に設計され、国家が生産・流通・財政を貫いて統合管理するという王安石の構想を具体化したのである。
変遷――施行・停止・復活
市易法は神宗期に推進されたのち、政局の変化とともに縮小・停止・再施行を繰り返した。とりわけ保守派が主導権を握ると政策は見直され、実務上の弊害が強調されて撤回が進んだ。一方で、物価と歳入の安定という現実的要請から、地域限定の施行や別制度への吸収という形で要素が残存し、後世の公的商社・公的信用供与の発想に一定の先例を提供した。
史料と用語――呼称・機構のバリエーション
同時代の文書では、「市易」「市易務」「市易司」など表記の揺れが見られる。施策の中身も、融資中心の運用、買上・移送中心の運用など地域事情で差があった。したがって、市易法を参照する際は、（1）実施地域、（2）時期、（3）担当機関の権限範囲を併せて確認することが重要である。これにより、政策理念と現場運用の距離や、評価の相違点が判別しやすくなる。
小補足――典型的な取扱品目の例
運用例としては、絹布・綿布・塩・茶など日常的需要の高い品目の在庫調整が典型とされる。これらは季節・地域差が大きく、市易法の介入余地が生まれやすかった。必需品の流通を確保することは、都市の治安・民生の安定とも結びつき、政策正当化の論点となった。