ワルシャワ大公国
ワルシャワ大公国は、1807年にフランス皇帝ナポレオンの主導で成立し、1815年のウィーン体制の成立まで存続したポーランド系の衛星国家である。かつて分割されて消滅したポーランド国家を部分的に再建した存在であり、近代ポーランド民族運動にとって象徴的な役割を果たした。形式上はポーランド王国を名乗らず「大公国」とされたが、その内実は憲法と議会をもつ近代国家であり、ナポレオン体制下のヨーロッパ再編を理解するうえで不可欠の存在である。
成立の背景
18世紀後半、ポーランド・リトアニア共和国は、周辺のプロイセン、ロシア帝国、オーストリア帝国によって3度にわたり分割され、1795年に完全に消滅した。ポーランド貴族や知識人は亡命し、ヨーロッパ各地で祖国再建の機会をうかがっていた。フランスではフランス革命を経て、革命の理念と軍事力を背景にしたナポレオンが台頭し、対外戦争のなかでヨーロッパ秩序の再編を進めていた。ナポレオンがプロイセンとロシアを破った1807年のティルジット条約によって、プロイセン領となっていた旧ポーランド領の一部が割譲され、そこにワルシャワ大公国が創設されることになったのである。
領域と統治体制
ワルシャワ大公国の領域は、主として第2回・第3回ポーランド分割でプロイセンが獲得していた地域から構成され、首都はワルシャワに置かれた。形式上の君主にはザクセン選帝侯フリードリヒ・アウグスト1世が就任し、ザクセン王国との同君連合の形がとられたが、外交と軍事の実権は事実上ナポレオンの意向に左右された。1807年に制定された憲法は近代的な立憲制度を備え、二院制議会と責任内閣が規定されるなど、西欧的な制度を取り入れたものであった。ただし実際にはフランスの駐在代表や軍司令官が大きな影響力を行使し、名目上の自立と現実の従属の間には大きな隔たりが存在した。
社会改革と法制度
ワルシャワ大公国では、ナポレオンの支配理念に基づき、封建的な身分秩序を改める改革が進められた。ナポレオン法典が導入され、法の前の平等や所有権の保障、近代的な家族法が整備されたことは、旧体制的なポーランド社会に大きな変化をもたらした。農民に対する農奴制の廃止や人格的隷属の緩和も打ち出され、理論上は農民解放が掲げられたが、実際には地主層の抵抗や財政問題のため、農民の負担は依然として重く、改革は不徹底な側面も多かった。それでも、封建的な特権社会から近代市民社会へ向かう一歩として、この時期の制度改革は後世のポーランド史に長く影響を残した。
対外関係と戦争
ワルシャワ大公国は、ナポレオン体制の一部として対外戦争に深く巻き込まれた。1809年にはオーストリアが第5次対仏大同盟戦争を起こし、大公国領へ侵攻したが、ポーランド軍はフランス軍と協力してこれを撃退し、ガリツィアの一部を併合して領土を拡大した。さらに1812年、ナポレオンがロシア帝国遠征を開始すると、大公国の軍は「ポーランド王国復活」を期待して大規模な兵力を提供し、多くの兵士がフランス軍として東方戦線に参加した。しかしロシア遠征の失敗とともにナポレオン戦争全体の形勢が逆転し、大公国の軍事的疲弊と人的損失は深刻なものとなった。
崩壊とウィーン体制
1813年以降、ナポレオンがライプツィヒの戦いなどで敗北すると、同盟軍はポーランド方面へ進軍し、ワルシャワ大公国の領域はロシア軍とプロイセン軍によって占領された。1814〜1815年に開かれたウィーン会議では、ヨーロッパの旧秩序回復と勢力均衡が図られ、その一環として大公国は正式に解体された。大部分の領域はロシア皇帝を国王とする「ポーランド王国（いわゆる会議王国）」として再編され、一部はプロイセン領ポズナニ大公国などに組み込まれた。こうしてワルシャワ大公国は短命の国家として歴史の表舞台から退いたが、その記憶はポーランド人の間に強く残ることになった。
歴史的意義
ワルシャワ大公国の存在意義は、第一に、18世紀末のポーランド分割によって失われた国家が再び一時的とはいえ復活した点にある。これはポーランド民族に対し、国家再建が現実的な目標でありうることを示し、19世紀を通じた蜂起や民族運動の重要な精神的支柱となった。第二に、ナポレオン的な法と行政制度が移植されたことで、ポーランド社会に近代的な統治原理や市民社会の理念が浸透し、その後の改革運動の基礎をなした。第三に、ナポレオンのヨーロッパ再編、とくにナポレオン戦争とナポレオン支配下の衛星国家群の一例として、帝国と衛星国家の関係、民族自決と大国の思惑という問題を考えるうえで格好の事例を提供している。こうしてワルシャワ大公国は、短い存続期間にもかかわらず、ヨーロッパ国際政治とポーランド民族史の両面で大きな意味をもつ国家であった。