レフォルマ戦争
レフォルマ戦争は、1857年から1861年にかけてメキシコで発生した内戦であり、自由主義派と保守派が国家のあり方をめぐって激しく対立した武力衝突である。独立後のメキシコでは、軍人と教会が特権を保持し、政治的不安定が続いていたが、この戦争を通じて自由主義的な憲法体制と政教分離が確立し、その後のフランス軍の介入やマクシミリアン帝政の成立につながる重要な転換点となった。
背景：独立後メキシコの混乱と改革要求
19世紀前半のメキシコは、スペインからの独立後も内乱とクーデタが頻発し、アントニオ＝ロペス＝デ＝サンタ＝アナのような軍人政治家が政権を支配した。カトリック教会と軍は特権身分として莫大な土地と裁判特権を保持し、農民や都市民には重い負担がのしかかった。この状況に対し、近代的な国民国家を志向する自由主義派は、土地の世俗化、特権の廃止、中央集権的な近代国家建設をめざし、保守派は伝統的秩序と教会・軍の特権維持を求めた。
1857年憲法と戦争の勃発
自由主義派はホアレス法・ラレス法などの「レフォルマ法」によって教会裁判権の廃止や教会財産の売却を進め、1857年には自由主義的な新憲法を制定した。この憲法は信教の自由や言論の自由、法の下の平等を掲げる一方、教会と軍の特権を否定したため、保守派と教会は強く反発した。保守派将軍たちはクーデタを起こし、首都メキシコシティに保守政権を樹立したのに対し、自由主義派はベニート＝フアレスを中心にべラクルスに政府を置き、ここにレフォルマ戦争が勃発した。
自由主義派と保守派の対立構図
レフォルマ戦争では、自由主義派は主として中産市民や一部の地主、知識人に支えられ、保守派は伝統的な地主層、教会、高級軍人に支えられた。自由主義派は教会財産の没収・売却による財源確保と社会の近代化を進めようとし、対外的にはアメリカ合衆国との関係を利用しようとした。他方、保守派はカトリック的秩序の維持を掲げ、後にはフランスやスペインなどヨーロッパ列強の支援を期待する姿勢を見せ、後のフランス軍干渉の土台をつくった。
戦争の推移と自由主義派の勝利
戦争はメキシコ各地での内戦の形をとり、都市や交通路の支配をめぐって攻防が繰り返された。当初は軍事力に勝る保守派が優勢であったが、自由主義派は教会財産の売却などを通じて財政基盤を固め、徐々に主導権を握った。最終的に1861年、フアレス率いる自由主義政府が首都を掌握し、保守派政府は崩壊してレフォルマ戦争は自由主義派の勝利に終わった。
レフォルマ戦争の結果と意義
自由主義派勝利の結果、レフォルマ法と1857年憲法が全国的に適用され、教会財産の世俗化、教会裁判権の廃止、政教分離、近代的市民権の原則が制度として定着した。これはメキシコにおける近代国家建設の重大な一歩であり、ラテンアメリカにおける自由主義改革の典型例とも評価される。しかし、教会財産の売却は都市の新興ブルジョワジーや地主層に利益をもたらした一方、農民への土地分配は限定的で、社会的矛盾は残存した。
フランス干渉とその後の展開
レフォルマ戦争直後、メキシコ政府は長期にわたる内戦で財政が破綻し、対外債務の支払い停止を宣言した。これを口実にフランス皇帝ナポレオン3世は介入を開始し、イギリスやスペインとともに軍事圧力を加えた。のちにフランスは単独で介入を続け、マクシミリアン大公を擁立してメキシコ帝政を樹立する。このフランス干渉は、レフォルマ戦争で深まった国内対立と財政危機が国際政治と結びついた結果であり、メキシコ近代史の連続した過程として理解される。