ウィッテ
セルゲイ・ユリウィッチ・ウィッテは、19世紀末から20世紀初頭にかけてロシア帝国の近代化を主導した政治家であり、財務大臣、さらに初代閣僚会議議長として知られる人物である。彼は後進的とみなされていたロシア経済を急速に工業化し、西欧列強に肩を並べようとする国家戦略を立案・実行した。鉄道網の整備、金本位制の導入、外国資本の導入など、ロシアの経済構造を大きく転換させた改革は、多くがウィッテの構想と指導力に基づいている。また日露戦争後のポーツマス講和会議や、1905年の十月宣言を通じて立憲化への道を開いた点でも、政治史上重要な位置を占める。
生涯と背景
ウィッテは1849年、当時ロシア帝国領であったトビリシ（ティフリス）に生まれた。彼の家系は貴族出身であったが、宮廷貴族というより地方行政に関わる実務的な家柄であり、このことはウィッテ自身が官僚・技術者としての経歴から出発したことと対応している。オデッサ大学で数学や自然科学を学んだ後、鉄道会社に就職し、時代の最先端インフラであった鉄道運営を通じて経済と技術に関する実践的な知識を身につけた。産業と交通を基礎から理解するこの経験が、のちの財政・産業政策の基盤となった。
鉄道行政と財務大臣就任
19世紀後半、ロシアでは広大な領土を統合するために鉄道建設が急速に進められていた。鉄道官僚として頭角を現したウィッテは、鉄道省の高官へと昇進し、輸送政策と財政政策の結びつきを強く意識するようになる。当時、ヨーロッパでは電気工学の発展とともにボルトなどの電気単位が普及し、工業技術が飛躍的に向上していたが、ロシアはその流れに十分に乗れていなかった。こうした状況に危機感を抱いたウィッテは、鉄道を中核とする国家主導の近代化こそがロシアを列強の一角に押し上げる道であると確信し、1892年に財務大臣へ抜擢されると、その構想を一気に推し進めていく。
財務大臣としての産業政策
財務大臣となったウィッテは、重工業と鉄道建設を国家主導で推進する「上からの近代化」を展開した。彼は高関税政策によって国内工業を保護しつつ、政府が鉄道建設を直轄・補助することでインフラ整備と産業育成を同時に進めた。また、国家財政の基盤強化のために酒税や農民への負担を増やしたことは、農村社会に新たな重圧を与えたが、それでも彼はロシアの遅れを取り戻すには短期間での資本蓄積が不可欠であると考えた。こうした国家主導の工業化政策は、後世の経済史家から、近代ロシア版の「国家資本主義」として評価されることもある。
金本位制と外国資本の導入
ウィッテの代表的な業績のひとつが、1897年の金本位制導入である。通貨ルーブルを金と結びつけることで為替の安定を図り、外国資本を安心して呼び込む環境を整えようとしたのである。当時のロシアはフランスから多額の借款を引き出し、鉄道や重工業への投資を進めていたが、その信用を支えたのがウィッテの金融政策であった。こうした改革は、西欧思想家ニーチェが問題にした近代社会の貨幣と権力の結びつきとも共通する側面をもち、のちにサルトルらが論じた資本主義批判の文脈からも捉え直されることがある。技術革新と金融制度の整備が絡み合う中で、ロシアもまたボルトに象徴される科学技術の時代へと踏み出していったのである。
日露戦争とポーツマス講和
しかし、急速な帝国主義的拡張と軍備増強は、やがて日露戦争という形で破局を迎える。極東政策に慎重であったウィッテは、対日強硬派とは一線を画していたが、政治的には退けられ、一時は政界の表舞台から遠ざかった。ところが戦争の敗北が決定的になると、皇帝政府は再びウィッテを呼び戻し、1905年のポーツマス講和会議の全権として派遣する。彼はアメリカ大統領ローズヴェルトの仲介のもと、日本とのあいだで比較的穏健な条件で講和をまとめ、完全な崩壊を回避した。この講和は国内では屈辱と受け止められ、一部から激しい批判を浴びたが、国際的にはロシアの大国としての地位を辛うじて維持した外交的成果とみなされた。
第1次ロシア革命と十月宣言
日露戦争の敗北と社会不安の高まりは、第1次ロシア革命と呼ばれる全国的な動揺を引き起こした。1905年の血の日曜日事件を契機に労働者・農民・兵士・知識人が蜂起し、各地でソヴィエトが組織されるなか、ウィッテは皇帝ニコライ2世に対し、限定的であれ憲法と議会を認める以外に体制維持の道はないと進言した。その結果発表された十月宣言は、市民的自由の保障と国会（ドゥーマ）の創設を約束し、ロシア帝国は名目上ながら立憲君主制へと移行する。ウィッテはこのとき新設された閣僚会議議長（事実上の首相）に就任し、制度改革の軌道化を図ったが、宮廷や保守官僚、革命派の双方から不信と敵意を向けられ、その政権は短命に終わった。
保守勢力との対立と失脚
ウィッテの改革は、専制体制を根本から覆すものではなく、皇帝権力と社会秩序を維持するための「最小限の譲歩」として構想されていた。しかし、宮廷内の強硬な保守派からすれば、それは皇帝権を危うくする危険な試みであり、革命勢力から見れば生ぬるい妥協にすぎなかった。この板挟みのなかでウィッテは孤立し、やがて失脚して政界の主導権をピョートル・ストルイピンらに譲ることになる。彼の政治的挫折は、近代社会の矛盾を描いたニーチェやサルトルの思想作品にも通じる「改革者の悲劇」として読むこともでき、個人の意思と構造的制約の衝突を象徴している。
歴史的意義と評価
1915年に没したウィッテは、生前から評価の分かれる人物であった。彼が推進した急速な工業化は、農村に過大な負担を強いた一方で、ロシアを短期間に大国級の工業国へと押し上げ、後の革命を担う労働者階級と都市社会をも形成した。立憲化をめぐる改革も、専制体制を温存しながら議会と自由を導入するという自己矛盾をはらみつつ、ロシアにおける近代政治の実験として重要な意味をもつ。思想史的に見れば、近代世界の危機を告発したニーチェや、自由と責任を問い直したサルトルと同時代・後世の問題意識と響き合いながら、国家という巨大な装置を用いて近代を乗り切ろうとした実務家がウィッテであったといえる。科学技術の発達やボルトに象徴される電気文明の進展とともに、ロシア帝国の進路を模索したその姿は、世界史における「上からの近代化」の典型例として記憶されている。