議会派
議会派は、17世紀前半のイングランドで国王チャールズ１世と対立し、清教徒革命として知られるピューリタン革命の過程で台頭した勢力である。英語では「Parliamentarians」と呼ばれ、王権に対する議会の権利防衛とプロテスタント的な宗教改革の徹底を掲げた。社会的にはロンドンを中心とする商人層や新興ジェントリ、ピューリタン市民などが支持基盤となり、王党派と対立して内戦を戦い抜いた勢力として位置づけられる。
成立の背景
議会派の成立は、ステュアート朝初期から続いていた王権と議会の長期的対立に根ざしている。即位以来、チャールズ１世は専制的な課税や強権的政策によって従来のコモン＝ローの慣行を無視し、議会の同意なき財政運営を進めた。これに対し議会は、1628年に王権の恣意的課税や不法逮捕に反対する権利の請願を提出し、立憲的支配の原則を主張した。さらに、財政危機から招集された短期議会と、その後の長期議会が王権批判の舞台となり、スコットランドとの宗教紛争であるスコットランドの反乱が決定的な緊張を生み出した結果、王党派と議会派の武力衝突へと発展していったのである。
社会的基盤と支持層
議会派を支えたのは、旧来の大貴族ではなく、地方ジェントリや都市の商工業者など新興の社会層であった。なかでもロンドンや南東部の商人・金融業者は、王権による恣意的な課税や独占権付与に不満を抱き、議会を通じた法的安定と財産権の保障を求めた。また、国教会の儀礼主義に反発するピューリタンを中心とするイギリスの宗教各派が宗教的支柱となり、王党派の「国王＋国教会」体制に対抗した。こうした社会・宗教的利害が結び付くことで、王権批判は単なる貴族間の権力争いを超えた広範な政治運動へと変化していったのである。
指導者と議会内の諸派
議会派の内部には、穏健派から急進派まで複数の潮流が存在した。内戦初期には、ジョン・ピムらが下院の指導者として王権批判を理論づけ、戦争遂行の政治的枠組みを整えた。その後、軍事的才能を見せたオリヴァー・クロムウェルやフェアファクスらが台頭し、彼らの周囲には教会制度において長老制を唱える長老派と、各教会の自律性を重んじる独立派が並存した。とりわけ独立派は、信仰の自由と議会主権を強く主張し、戦局の進展とともに議会派内部で影響力を拡大していった。
軍事的展開と新模範軍
内戦初期、王党派は伝統的な貴族騎兵を背景に優位に立ったが、やがて議会派は戦争遂行のために中央集権的な常備軍を必要とするようになった。その結果として編成されたのが「New Model Army（新模範軍）」であり、能力主義に基づく将校任命や厳格な規律、宗教的情熱を特徴とした。この軍隊はマーストン・ムーアの戦いやネイズビーの戦いで王党軍を打ち破り、戦局を決定的に議会派優位へと傾けた。軍事的勝利は同時に、軍隊を政治勢力として自立させ、のちに議会と軍との対立を生み出す契機ともなった。
宗教と政治理念
議会派の思想的基盤には、ピューリタンを中心とする改革派プロテスタントの信仰があった。彼らは聖書に基づく信仰の純粋性を求めるだけでなく、神との契約を模型として、支配者と被支配者の間にも契約関係を想定した。そのため、国王が法と契約を破るとき、臣民が抵抗する権利を有すると考え、これを政治理論として展開したのである。こうした契約思想と、慣習法たるコモン＝ローの尊重は、のちの立憲主義や議会主権の原理へと受け継がれ、清教徒革命期のピューリタン革命を「市民革命」と評価する根拠ともなっている。
内部分裂と王党派処刑への道
戦争終結後、和平の在り方をめぐって議会派内部の対立は激化した。穏健な長老派は国王との妥協により立憲王政を再建しようとしたのに対し、独立派や新模範軍の急進勢力は、国王そのものを裁くべきだと主張した。1648年のいわゆるプライドの浄化によって、軍は長老派議員を追放し、「残部議会」が成立すると、この議会は王を反逆者として裁判にかけ、1649年にチャールズ１世を処刑した。ここにおいて議会派は、単に王権を制限する勢力から、主権の所在をめぐる根本的な再編を担う革命勢力へと変貌したのである。
共和政・護国政体とその後
国王処刑後、イングランドは一時的に共和国（Commonwealth）となり、続いてクロムウェルを護国卿とする護国政体が成立した。この時期、形式上は議会派が政治の中心に立ったが、実際には軍の影響力が大きく、議会の解散と再召集が繰り返され、安定した立憲体制の確立には至らなかった。最終的に王政復古によってステュアート朝が再開するものの、ピューリタン革命期に培われた議会主権・法の支配の理念は失われず、のちの名誉革命や18世紀以降の立憲王政の基礎となった点で、議会派は長期的な歴史的意義を有している。